日本国内に仕入れることができない商品を注文してしまった場合、

日本の空港や港で、焼却処分もしくは返送処分を受けることがあります。

この処分を受けるときは、

処分にかかる経費も購入者つまり受取人が負担しなくてはなりません。

商品も手元に届かず、しかも処分に必要な費用も支払うので、

非常に大きな痛手となります。

 

このような損失を被ることがないように、

日本に仕入れることができる商品なのかを

よくチェックしてから購入しましょう。

どのような商品が輸入不可なのか、見ていきましょう。

 

1.薬やサプリメント

その国では合法な薬やサプリメントでも、

日本では薬事法に違反するものが多くあります。

厚生労働省のホームページで確認し、

輸入してよい商品なのかを確かめてから購入しましょう。

 

2.液体やジェル

液体爆弾などによるテロがあったことから、

液体やジェルの輸出入が厳しく取り締まられるようになりました。

航空法で定められた違反の液体やジェルは送ることができませんので、

国土交通省のホームページで確認してから送るようにしましょう。

航空法での規制ですので、船便では送ることが可能です。

 

3.ワシントン条約にかかるもの

毛皮や革製品の鞄、ベルトや象牙でつくられた印鑑など、

ワシントン条約で輸入を禁じられている野生動物を使った商品は

輸入することができません。

経済通産省のホームページで確認して、

規制対象でないことをチェックしてください。

 

4.商標登録商品

特許が習得されている商品や、商標登録がされている商品は、

輸入する際に許可を受けることが必要です。

特に、美容関係の商品や、ダイエット関係の商品に多いので、

注意が必要です。

特許庁のホームページで確認してから輸入許可を得ましょう。

 

5.特定の植物や食品

農林水産省により輸入を規制されている植物は輸入ができません。

また、近年、狂牛病などの広まりにより、

加工していない肉類などの一部の食品も

規制されていることがあります。

農林水産省のホームページで確認するようにしましょう。

 

6.PSEマークのない電機製品

電圧が海外と日本では異なりますので、

関電事故防止と安全のため、

PSEマークを付けていない電気製品の販売は禁じられています。

日本で、PSEマークを取得することも可能ですが、

費用と時間が非常にかかりますので、個人輸入では難しいです。

経済産業省のホームページで確認しましょう。

 

7.検針が必要な衣類など

通関時に、全ての商品に検針を命じられる時があります。

コストが非常にかかります。

JETROのホームページで確認してください。