為替の動向を、景気の動向や経済指標の発表などから分析する

「ファンダメンタルズ分析」を好む投資家たちは少なくありません。

どんな事象も原因があって結果があるという考え方は、

因果応報の考え方、仏教的な思考法とも通じるところがあり、

日本人には受け入れやすい分析方法とも言えるでしょう。

 

でも、このファンダメンタルズ分析は万能でしょうか。

同じ事象が起こった時は、同じ結果が期待できるでしょうか。

全く同じ条件下で育てられた同じ能力を持つ子どもも、

全く同じ大人には成長しません。

同じことを経験しても、受け止め方や反応の仕方が異なるからです。

 

同じことが、為替の場面においても言うことができます。

似たような経済状況と国際的な関係下で、

同じような経済政策がとられたとしても、

結果は全く異なることも珍しくないのです。

 

ですから、「傾向を読む」ためにファンダメンタルズ分析を行うことは

非常に意味のあることですが、

ファンダメンタルズ分析に頼りすぎて、

実際の為替相場の動きを読めずにいたら、全く意味がないのです。

 

あくまでも予想のための手段として

ファンダメンタルズ分析を行うのであって、

ファンダメンタルズ分析自体が目的になってはいけないのです。

 

このように本来の目的である「FXで利益を得る」事に特化した

ファンダメンタルズ分析を行うために、

テーマを絞ってファンダメンタルズ分析を行うことができます。

 

これは、10年20年といった長いスパンで市場を捉えるのでなく、

旬のテーマだけに絞って、分析を行うのです。

 

旬のテーマは、その時々で変化します。

1980年代から1990年代は、アメリカの巨額の貿易赤字と

巨額の財政赤字が深刻化し、「赤字の双子」と呼ばれました

このように貿易赤字と財政赤字に注目が集まったので、

貿易収支がどのように変動するかに世界の目が注がれました。

 

そして2000年に入ると、住宅販売件数や住宅着工件数が伸び、

「住宅バブル」がおこり、

その後ほどなくして「住宅バブルの崩壊」がおこりました。

住宅バブルの崩壊と同時に「サブプライムローン」問題

脚光を浴びるようになりました。

この時期には勿論世間の目は

住宅販売件数や住宅着工件数の発表にそそがれました。

 

2000年代の後半になると、サブプライムローン問題から

「リーマンショック」と呼ばれる経済崩壊と、

これが世界に飛び火的に打撃を与え、

世界不況につながりました。

この時は、中央銀行の介入に人々の視線が集まりました。

 

このように旬のテーマに合わせた分析が必要なのです。